講師略歴

1980年　　　慶應義塾大学大学院商学研究課博士課程修了後、
　　　　　　　 一橋大学経済研究所客員教授、スタンフォード大学経済政策研究所客員研究員、オハイオ州立
　　　　　　　 大学経済学部客員教授などを経て
現在　　　　 慶應義塾大学商学部教授、商学博士

専門　：　計量経済学、労働経済学

厚生労働省中央最低賃金審議会・会長代理、財務省財務総合政策研究所特別研究官、特殊法人経済産業
研究所ファカルティフェローなどの公職、国民生活金融公庫総合研究所・所長、東京経済研究センター・代表理事などに就く

講演内容

「インセンティブ社会の再設計」

少子高齢化が進展する中、企業にとっても、社会にとっても、個人が意欲と能力を発揮できる環境を整え
ていくことがますます重要になってくる。この講演では、人事経済学の視点から、個人のインセンティブに
着目し、これを高め、支援し、発揮できる制度のあり方について、具体例をあげながら考えていく。
講義内容は、企業内部の人事制度にとどまらず、税制や社会保障制度、労働法などの社会制度のあり方
にも及ぶ。

主要著書

『日本経済と就業行動』（第34回 日経・経済図書文化賞受賞）、東洋経済新報社、1991年
『プロ野球の経済学』（編著）、日本評論社、1993年
『日本の雇用システムと労働市場』（共編）、日本経済新聞社、1995年
『労働経済学』東洋経済新報社、1996年
『労働経済学』(中馬宏之氏との共著) 、岩波書店、1997年
『パネルデータからみた現代女性』（共編著）、東洋経済新報社、1999年
『グローバル経済時代の産業と雇用』（共編）、東洋経済新報社、1999年
『大学に行くということ、働くということ』岩波書店、1999年
『人事経済学』生産性出版、2001年
『雇用と失業の経済学』（第42回　エコノミスト賞受賞・第18回　沖永賞受賞）、日本経済新聞社、2001年
『日本の所得格差と社会階層』（財務省財務総合政策研究所との共編著）、日本評論社、2003年
『女性たちの平成不況』（太田清氏、家計経済研究所との共著）、日本経済新聞社、2004年
『団塊世代の定年と日本経済』（財務省財務総合政策研究所との共編著）、日本評論社、2004年